昨今、DX人材の採用に注力する企業が増えています。DX人材は、リーダー的存在であるプロデューサーからエンジニアまで幅広い職種を指しており、職種によって多様な知識を必要とします。

本記事では、DX人材とは何かやDX人材を採用するメリットや採用方法、採用企業の成功事例を解説します。DX人材の採用検討の参考にしてみてください。

DX人材とは

DX人材とはどのような人を指すのでしょうか。ここでは、DX人材の定義をはじめとした解説をします。

DX（デジタルトランスフォーメーション）の定義

DXは、「デジタルトランスフォーメーション（Digital Transformation）」を略した言葉です。「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」を指します。
またDXは、デジタル技術の導入だけでなく、デジタル技術の活用による企業経営の変革を意味します。

※参考：デジタルガバナンス・コード2.0｜経済産業省

DX人材とは

経済産業省によるとDX人材の定義は次のようになっています。

• 構想力を持って明確なビジョンを描き、自ら組織をけん引し、実行できる人材
• 企業が市場に対して提案する価値を現実のITシステムへと落とし込む技術者

DX人材とは、各部門の業務に精通しており、なおかつ、デジタルの活用でDXの取り組みをリードするリーダー的人材、データ活用やデジタル技術に精通し問題解決ができる人材を指します。

※参考：DXレポート2中間取りまとめ（概要）｜経済産業省

DX人材の主な職種

IPA（独立行政法人情報処理推進機構）の「デジタル・トランスフォーメーション推進人材の機能と役割のあり方に関する調査」によると、企業に必要なDX人材は6職種とされています。

プロデューサー

プロデューサーは、DXやデジタルビジネスの実現に向けて主導する、リーダー格の人材です。
市場を理解して、読み解く力が求められるため、最新のテクノロジーやマーケティングなどに敏感でなければいけません。また、多くの人をまとめるにあたり、ファシリテーション力や折衝力も必要となるでしょう。

ビジネスデザイナー

ビジネスデザイナーは、DXやデジタルビジネスの企画を提案、推進する中心となる人材です。企画構築や発想力、提案力が求められます。

また、他者の意見を引き出すヒアリング力や、効果検証・結果分析力も必要なスキルです。

アーキテクト

アーキテクトとは、DXやデジタルビジネスのツールなどを設計する人材のことです。

構築されたアイデアをシステム設計に落とし込むため、アーキテクチャ設計能力やITスキルが必要とされます。同時に、システムをビジネスの側面から考える経営的視点を持つことも必要です。

データサイエンティスト／AIデザイナー

データサイエンティスト／AIデザイナーとは、DXに関するデジタル技術（AI・IoTなど）やデータ解析に精通している人材です。

データ分析力や統計学的知識、ビジネスに関する知識に加え、プログラミングスキルも求められます。幅広い知識や経験が必要とされる職種といえるでしょう。

UXデザイナー

UXデザイナーとは、DXやデジタルビジネスに関するシステムのユーザー向けデザインを担う人材です。

デザイン力はもちろんのこと、言語化スキルやユーザー行動の分析スキル（ヒートマップやA／Bテストなど）が求められます。

エンジニア

エンジニアは、上記の職種以外の分野におけるITインフラ構築といった業務を担う人材です。
ITインフラエンジニアであれば、BashやTTL、LAN、WANなどの知識も習得しておくとよいでしょう。また、プロダクトの設計・構築スキルも必要です。

DX人材の採用が難しい理由

多くの企業が採用を強化しているDX人材ですが、採用が難航する企業も少なくありません。ここでは、DX人材の採用が難しいといわれている理由を解説します。

DX人材の採用市場状況

経済産業省の「企業と連携するデジタル人材に関する調査」によると、多くの企業でDX人材の採用を試みているものの、人員が不足していることが明らかになっています。特に、プロデューサーやビジネスデザイナー、データサイエンティスト・AIエンジニアの人材が不足しています。
また、DXの波が広がりニーズが拡大するにつれて、人材不足はより深刻化していくため、さらに採用が困難になるとも予測されています。

※参考：企業と連携するデジタル人材に関する調査｜経済産業省

DX人材が不足している理由

DX人材は、スキルや経験が必要であるため、短期間で人材を増加させることは難しいといえます。そのため、昨今のDX人材の需要拡大に人材の増加が追いつけず、人材不足の状態に陥っています。今後も、人材不足は加速していくでしょう。

少ないDX人材を自社で確保するためには、多様な働き方ができる環境づくりや、テレワークの導入、BCP（事業継続計画）対策が必要不可欠です。

DX人材を採用するメリット

DX人材の採用は会社にとってどのようなメリットをもたらすのでしょうか。ここでは、DX人材採用のメリットを紹介します。

スピード感・柔軟性のあるDX対応が可能

DX人材を社内に置くことにより、業務内容や経営課題を把握できます。社内のデジタル化を進めるだけでなく、業務プロセスを見直し、合理的な業務改善も見込めるでしょう。

結果として、現場の状況を踏まえた、柔軟なDX対応を迅速に進められます。

デジタル化の安定的な運用が可能

社内のデジタル化を、開発からテスト・運用まで、外部の委託先に頼らず社内で行えるため、一貫性を持った安定的な運用を進められます。

DX人材を中心に、運用までを完結できる環境であれば、トラブル発生時にも即座に対処ができます。

DX人材の採用方法

ここではDX人材を採用する方法を区分別に紹介します。

新卒採用

新卒採用は、長期的なメリットがある採用方法です。採用時の年齢が若いため、スタート時点での経験は浅いものの、将来的にプロデューサーとしての成長も見込めます。

しかし、新卒者でDX部門の即戦力になる人材の獲得は困難です。新卒採用の場合は、即戦力になる人材に育てるための教育体制を整える必要があります。

中途・キャリア採用

中途・キャリア採用では、経験やスキルの豊富な即戦力の採用が可能です。プロジェクトの中心的な役割を担えるスキルを持つ人材の採用ができれば、比較的スピーディに自社のDX推進に注力できるでしょう。

しかし、経験豊富な人材は、どの企業でも求められています。採用にはコストや時間をかけて注力する必要があるでしょう。

派遣・外部リソースの活用

派遣や外部リソースを活用すれば、採用では獲得が困難なハイレベルな人材を確保できるでしょう。

また、一時的に多数の人材を確保して人員強化をすることや、専門性の高いスペシャリストの採用、必要な期間だけに限定した採用など、多様な人材の集め方が検討できます。

DX人材の採用を成功するポイント

ここでは、DX人材の採用を成功させるためのポイントを紹介します。

求める人物像やスキルを明確に

まずは、自社のDXの課題や実施したい計画のために必要なスキルやノウハウなどを明確にして、採用するDX人材の人物像を考えます。

ただし、すべての要望を兼ね備えた人材は、簡単に採用できないことを念頭においておきましょう。ハイレベルな人材にこだわりすぎると、採用は難航し、よい人材は他社に取られてしまいます。

優先的に欲しい人材を事前に定め、ターゲットを絞り、採用のタイミングを逃さないように進めていきましょう。

自社の課題を洗い出し、業務内容を決める

DX人材といっても職種や強みはさまざまです。入社後に任せたい業務内容を具体的に伝えられるよう準備してから、採用活動を行いましょう。DX人材として働く活躍の場がイメージできると、求人により魅力を感じてもらえます。採用のミスマッチも防げるでしょう。

DX人材採用の成功2例

最後に、DX人材の採用に成功した企業の事例を2社紹介します。

全社の変革に取り組むA社

業界内の先駆けとして、社内で年齢や経験にとらわれず、デジタル技術に長けたデザイン思考の強い人材をDX推進部門に配属する取り組みを始めました。A社のDX人材は、生産性向上におけるデータ活用やマーケティングなど幅広い分野で活躍しています。

新卒者の場合、DX人材は一度関連部署に所属されますが、希望や適性に応じて全社の各部門でDX人材として活躍できるチャンスを設けています。

求める人材像を明確化しているB社

新卒採用において、全学部・学科を対象にデジタル領域での課題解決・ビジネス創造などに関心の高い人を採用しました。

B社の採用ページの募集要項には、新規事業の立案、課題解決・業務効率化などの業務内容、多分野でDX推進に携わってステップアップができる旨を明記しています。求める人物像を明確化したことでモチベーションの高い人材からの応募を獲得しました。

まとめ

DX人材は、デジタル技術の導入や、デジタル技術の活用による企業経営の変革を目指す企業から求められている人材です。しかし、多くのスキルや経験を要するDX人材は採用が難しく、今後もさらに人材不足が進むと懸念されています。

DX人材の採用は、プロジェクトの内容や求める人物像に応じて、的確に進めることが重要です。

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