情報技術の発展や各種システム・ツールなどの浸透により、ITを使いこなせる人材の需要は年々高まっています。しかし、IT人材は需要に対して人数が不足している状態です。この記事では、採用と育成の2つの手段におけるIT人材の確保方法について解説します。採用と育成のそれぞれの課題についても解説するので、ぜひ参考にしてください。

IT人材とは

IT人材とは、情報技術の分野に関する知見やノウハウを持つ人材を指します。なお、経済産業省の発表におけるIT人材の定義は以下のとおりです。

・ITサービスやソフトウェアの提供を担っている
・企業における情報システム部門や、その他の部門でITを高度に活用している

※参考:IT人材需給に関する調査｜経済産業省

IT人材の種類

IT人材は、働き方や所持しているスキルによって細分化されます。ここからは、代表的なIT人材の種類を3つ解説します。

従来型IT人材

従来型IT人材とは、システムの運用や保守を担う人材のことです。一般的にシステムエンジニアやプログラマーなどが該当します。具体的には、プログラミング言語やデータベース管理のスキル、ネットワーク構築やセキュリティ対策の知識などが求められます。

なお、従来型IT人材ではITを活用した戦略設計を行うことはありません。最先端技術のスキルを持ち合わせていない人材に関しても、従来型IT人材に分類されます。

高度IT人材

ITツールやデジタル技術を高いレベルで戦略的に活用できる人材は、高度IT人材と呼ばれます。具体的に高度IT人材に分類される職種は、ITストラテジストやプロジェクトマネージャ、ITアーキテクトなどです。

高度IT人材に求められるのは、新しい製品やサービスを創出する戦略設計に関する能力です。他にも、プレゼンテーション力・コミュニケーション力といった能力も必要とされます。

先端IT人材

先端IT人材は、IT業界のなかでも最先端技術とされている、AIやIoT、ビッグデータなどに精通している人材です。具体的には、以下のようなスキルが求められます。

・データ解析や機械学習などのAI技術
・センサーや通信技術などのIoT技術
・データベースの分析や可視化などのビッグデータ技術

そのため、AIエンジニアやデータサイエンティストといった職種が、先端IT人材に分類されます。

日本におけるIT人材を取り巻く状況

求人倍率が全体で約2倍なのに対して、IT人材は約10倍という状態です。そのため、需要に対して供給が足りていないことが分かります。

また、将来的にもIT人材は不足すると予想されています。2030年時点で、IT人材の需要が低いと仮定した場合でも、予想される不足人数は約16万人です。 なお、IT人材の需要が高いと仮定した場合は、約78万人が不足するとされています。

※参考:DX白書2021
※参考:「IT人材需給に関する調査」｜経済産業省
※参考:転職求人倍率レポート（2023年11月）

IT人材を確保する方法

企業がIT人材を確保する方法はいくつかあります。具体的な方法について解説します。

自社で対応する

自社で対応することが、IT人材を確保する方法の1つです。対応方法として、下記のような手段が挙げられます。

IT人材の採用

自社でIT人材を確保する方法として、採用活動によるIT人材の採用があります。なお、IT人材の採用を進める際は、自社が求めるスキルや人物像を明確にしましょう。これは、ミスマッチによって採用活動が無駄になることを防ぐためです。また、募集広告を出稿する際は、求めるスキルや条件を明確にすることも重要です。

IT人材の育成

社内で育成を実施して、自社が求めるスキルを持つIT人材を確保する方法もあります。しかし、社内でIT人材を育成するハードルが高い点には注意が必要です。さらに、適切に育成できる指導者が必要だったり、育成に時間をかけられる環境や制度の整備も求められたりします。

外部の人材を活用する

外部の人材を活用することも、IT人材を確保する方法の1つです。具体的な手段と、それぞれの詳細は以下のとおりです。

人材派遣の活用

外部からIT人材を確保する方法として、人材派遣の活用が挙げられます。人材派遣会社によってIT人材のレベルは異なるため、自社にマッチしたスキルを持っているかの確認が重要です。IT人材に特化した派遣会社を選んだり、さまざまな人材を扱う派遣会社の場合は、人材の詳細を事前にチェックしたりするなど、適切な対策をしましょう。

アウトソーシングの活用

アウトソーシングとは、業務を外部へ委託することです。ITに関連する一部の業務を委託するだけではなく、企画から開発運用まで一貫して外部に依頼するフルアウトソーシングもあります。

社内には居ない専門性の高い人材に業務を依頼できる他、自社におけるコア業務にリソースを割きやすくなることが利点です。

フリーランスへの業務委託

フリーランスとして活動しているIT人材に、業務委託をする方法もあります。手段としてはアウトソーシングと似ていますが、業務委託の場合はアウトソーシングよりも契約内容の自由度が高い傾向にあります。また、アウトソーシングは基本的に契約期間が長期にわたる一方、業務委託なら短期やプロジェクト単位での契約が可能です。

IT人材の採用における課題点

IT人材の採用には、さまざまな課題点があります。ここからは、具体的な課題点とそれぞれの詳細を解説します。

IT人材の数が不足している

IT人材は需要に対して数が不足しており、採用による確保は難しい状態です。さらに、日本では労働者が転職に対して消極的な傾向にあり、中途採用によるIT人材の確保もしづらいにくいのが現状です。

現時点で絶対数が足りないことに加え、転職を希望する人材も少ないため、将来的にも採用が困難になることが予想されます。

※参考:「IT人材の最新動向と将来推計に関する調査結果」｜経済産業省

採用活動にノウハウが必要

採用活動にノウハウが必要になることも、IT人材の採用における課題点です。自社が必要としているIT人材像や、適切な待遇・条件が分からないと、効果的な採用活動が難しいからです。そのため、採用担当者には一定の知識と判断力が求められます。

企業で働きたいIT人材が減っている

IT人材の採用における課題点として、企業で働きたいIT人材が減っていることが挙げられます。なぜなら、IT人材はフリーランスとして活動して、自力で案件を獲得する働き方をする場合も多いためです。企業への就職を検討していない人も多く、採用活動を難しくしています。

IT人材の育成における課題点

IT人材の育成における課題点はいくつかあります。具体的な課題点の内容については、以下のとおりです。

IT人材育成の環境整備が求められる

IT人材の育成には、ITに関する知識や育成のノウハウを持った指導者が必要になります。また、適切なシステムやツールの用意も必要であり、それらに関する知識も求められます。IT人材の育成が適切に行えるような環境を整えるのは、ハードルが高く、課題となりやすいです。

求められるスキルの範囲が広い

IT人材には知識やノウハウだけではなく、実務で活用できる技術やコミュニケーション能力が求められます。それらを適切に教えられる人材の存在は必要不可欠であり、育成自体も長くなりがちです。

実務優先になり育成に時間が割きづらい

すでにITに関する実務を担当している人を指導者に据える場合、育成に手が回るように環境を整える必要もあります。

また、育成される側にも、実務とは別にスキルアップに使う時間の確保が欠かせません。しかし、システム開発や新規プロジェクトなど、トラブルが発生しやすい業務を担当していると、計画的に育成を進めるのは難しくなります。

IT人材は外部からの確保がおすすめ

自社でIT人材の採用や育成をすることは、難しい傾向にあります。なぜなら、適切な知識やノウハウ、リソースや時間など必要な要素が多いからです。そのため、IT人材を確保したい場合は、高い専門性を持った外部の企業・サービスの利用がおすすめです。

アイエスエフネットは、ITインフラサービスを提供しています。また、内勤技術体制による常駐ITエンジニアのバックサポートなど、サポート体制も充実しています。

まとめ

IT人材は需要に対して供給が追い付いていないことに加えて、自社で育成することも難しい状況が続いています。そこでおすすめしたいのが、外部の専門サービスの利用によるIT人材の確保です。

アイエスエフネットは、国内最大級のITインフラサービス専門のサービスであり、活用することで適切なIT人材の確保が期待できます。IT人材の導入や増員を検討していたり、ITトラブルへの早急な対処を目指していたりする企業の担当者は、ぜひアイエスエフネットをご利用ください。

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