IT業界では、人材不足に頭を悩ませている企業が数多くあります。SESは、そんな人材不足に悩む企業がエンジニアを確保する方法の一つです。本記事では、SES人材を活用するメリット・デメリットをわかりやすく解説します。SES人材を有効活用するためのポイントも紹介するので、ぜひ参考にしてください。

SESとは？サービス内容や特徴

SESとは、「System Engineering Service（システムエンジニアリングサービス）」の略称です。IT業界における契約形態の一種で、「ITエンジニアを必要としている企業に対して、技術者を提供するサービス」を指します。

SESとして派遣されてきたエンジニアは、委託元の企業に常駐して、ソフトフェアやシステムの運用・開発・保守業務など幅広い業務を担当します。委託元の企業は、エンジニアの作業時間や工数に応じた報酬を支払うというシステムです。

SESとそのほかの契約形態との違い

SESと混同されがちなものとして、「エンジニア派遣」と「請負契約」が挙げられます。

SESとエンジニア派遣の違い

エンジニア派遣では、企業間で派遣契約を結びます。エンジニアに特化した人材派遣と考えると、わかりやすいでしょう。なお、人材の派遣契約は、派遣会社としての事業許可を得た企業にのみ許された契約形態です。

一方、SESは準委任契約にあたります。エンジニア派遣はエンジニアへの指揮命令を委託元企業が行いますが、SESの場合は委託先の企業が指揮命令権を持ちます。

SESと請負契約の違い

請負契約とは、完成した成果物に対して報酬を支払う契約形態です。上記のとおり、SESは準委任契約にあたり、両者の契約形態には大きな違いがあります。たとえば、SESはエンジニアの労働時間や工数に応じて報酬を支払う形態のため、成果物を完成させる義務を問うことはできません。

ただし、2020年4月の改正民法施行で創設された「成果完成型」の準委任契約では、完成した成果物の引渡しと同時に報酬が支払われます。

SES人材を活用するメリット

SES人材を活用すると、以下のようなメリットを得られます。

IT人材を手軽に確保できる

近年は、IT業界全体で人材の不足が問題となっています。自社でIT人材を採用しようと思っても、思うように人材を確保できないことも多いでしょう。

SESを活用すれば、不足している人材を手軽に補えます。プロジェクトの内容や、目的にマッチする人材を確保できる点もメリットです。

採用・教育コストを削減できる

自社で人材を採用する場合、採用活動や教育などさまざまなコストが発生します。

SESなら、自社で人材を採用する必要がないため、採用活動にかかるコストを削減できます。また、エンジニアとしての技術や知識を持った人材が派遣されてくるため、教育・研修コストもかかりません。コストを抑えつつ、プロジェクトにとって必要な人材を確保できます。

仕様変更にも柔軟に対応できる

請負契約は成果物ありきの契約形態なので、基本的に成果物の仕様を途中で変更することはできません。一方、SESはあくまで業務を委任するだけなので、仕様変更にも柔軟に対応できます。

必要なときに、必要な人材を得られる

必要なスキルを持つ人材を、必要なときに確保できる点も大きなメリットです。突発的な事態にも対応しやすく、「特定のスキルが一時的に必要」「急に人材が辞めてしまった」といった場合にも適しています。

新たな知識や技術を取り入れられる

SES人材は、さまざまな委託元で、多種多様な案件を経験しています。そのため、技術や知識が幅広く、これまで自社にはなかった知見や、新たな技術を知るきっかけになり得るでしょう。

人材の不足を補うだけでなく、自社人材のスキルアップやモチベーションアップにもつながります。

常駐案件を発注しやすい

常駐案件とは、SESエンジニアが委託元の企業のオフィスに常駐する業務スタイルのことです。委託先と請負契約を結ぶ場合と比べて、SESはエンジニアのリソースを確保しやすい傾向があります。そのため、委託元の企業は常駐案件を発注しやすいです。

SES人材を活用するデメリット

SES人材の活用には多くのメリットがある一方、いくつかのデメリットも存在します。

契約期間を過ぎると人材を使用できない

SESは契約期間が明確に定められており、エンジニアの作業時間や工数に応じた報酬を支払います。エンジニア派遣とは異なり、成果物に対する保証がないため、仮にプロジェクトが終わらなくても、期限をもって契約終了です。万が一に備えて、成果物に対する保証を求める場合は、前述の「成果完成型」の準委任契約を結ぶとよいでしょう。

自社に指揮命令権がない

SESの指揮命令権は、委託元ではなく委託先（SES企業）にあります。業務の進め方も委託先が決めるため、エンジニア派遣と比べて自由度が低い点がデメリットです。なお、SESのエンジニアに対して委託元が指揮命令権を持つことは「偽装請負」にあたり、違法となるため注意が必要です。

人材を選ぶことができない

SESで派遣されてくるエンジニアは、基本的に委託先が選出します。そのため、自社で人材を採用する場合と比べると、「どのような人材が派遣されてくるかわからない」という側面があります。

個々のエンジニアによってスキルや知識の差が激しい可能性もあるため、場合によっては派遣された人材に不満を持つこともあるでしょう。人材のミスマッチを避けるためにも、どのような人材を欲しているか、委託先に明確に伝えることが大切です。

セキュリティ上の懸念がある

自社の人材ではないエンジニアが社内システムやパソコンを使用するため、セキュリティ上の懸念は少なからずあります。会社の機密情報や顧客情報などが流出することのないように十分注意し、対策を講じることが必要です。

SESを依頼する場合の費用相場

SESは（準委任契約）は請負作業場に作業者が2人以上おり、かつ、他の請負労働者の管理ができている必要があります。
そのため、ここでは2人あたりの依頼料について解説します。
SESの依頼料は1か月あたり160万円から240万円程度が相場とされています。

なお、SESの単価はエンジニアの経験年数とスキル、委託先の規模によっても異なります。下記の表は、エンジニアの条件別の単価相場です。こちらも参考にしてください。

※参考：SES（エンジニア派遣）の費用相場は？料金見積もりをした企業の声を解説（最終更新日：2023年6月7日）

【企業向け】SESを選ぶ際のチェックポイント

どのSES企業に依頼するか迷った際は、以下の2つのポイントをチェックしてみましょう。

企業規模やエンジニアの数

企業としての規模が大きく、所属するエンジニアの数が多ければ多いほど、幅広いニーズに対応できると考えられます。

さまざまな経験・スキルを持つエンジニアが在籍しているSES企業を選べば、自社にとって本当に必要な人材を確保できる可能性が高まるでしょう。また、企業規模が大きいほど、費用が安くなりやすいというメリットもあります。企業規模やエンジニアの数を調べる際は、これまでの取引実績もチェックしましょう。

人材の質や教育体制

求める役割を全うできる人材を確保するためには、「SES人材の質」に着目することも大切です。しかし、どのような人材が派遣されてくるかは、実際に契約を結んでみないとわかりません。

また、契約前には、企業のエンジニアに対する教育体制や、研修制度をチェックしましょう。教育体制が整っている企業であれば、どのエンジニアに対しても一定以上のスキルや知識を期待できます。

SESを上手に活用するコツ

最後に、SESを上手に活用するためのコツを解説します。

求める人材を明確化する

期待する役割・技術を獲得するためには、「どのような役割を任せたいか」「どのようなスキルや経験を欲しているか」など、自社が求める人材を明確化することが大切です。

SES人材を提案された後でミスマッチが起きることを防ぐために、必要な人材像とスキルをきちんと委託先に伝えたうえで、紹介された人材との面談を十分に行い採用を決定しましょう。

トータルの予算を整理する

求める人材と同じく、予算の整理も大切です。予算を設定したら、トータルでかかるコストを洗い出し、予算内に収まっているか確認しましょう。トータルのコストを把握するためにも、検討中のSES企業には、見積書の作成を依頼することをおすすめします。

まとめ

SESは、IT人材が不足している企業に対して、必要とされるエンジニアの技術力と労働力を提供するサービスです。SESを活用すれば、新たな人材を採用することなく、必要なときに必要な技術力と労働力を確保できます。
一方で、SESには「成果に対する保証がない」「自社（委託元）に指揮命令権がない」といったデメリットもあります。
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